Message from TAX Leader

2013年、EYは、2020年に向けたEYの方向性を「Vision 2020」として取りまとめ、組織の理念をBuilding a better working world（より良い社会の構築を目指して）と定めました。私たちは、ビジネスの健全な発展こそが、より良い社会の構築につながると考えます。

さらに2017年には、日々変化していくビジネス・社会環境を踏まえて、「Vision 2020」を一部見直し「Vision 2020+」を掲げました。

私たちがこれからのテーマとして「Vision 2020+」で明文化したトレンド、つまり2013年から2017年までの4年間で起きた大きな変化は、Future of work（未来の働き方）、Technology、人口構成の3つでした。そして、この3つこそがいまクライアント、とりわけC-Suiteが直面している最重要ビジネスアジェンダでもあります。

EYの日本におけるメンバーファームであるEY税理士法人（以下「EY Tax」）では、これら3つのトレンドを先取りするワークプレイスを提供しています。私たちは、自主性とフレキシビリティがプロフェッショナルの成長にとって重要と信じ、コアなしフレックス制、リモートワーク等を含む新しい働き方を追求しています。2017年からIT専任組織をつくり、タックス・テクノロジーをお客様に対して提供し、あわせて自らのオペレーションのテクノロジー化を積極的に進めています。またDE&Iを最重要経営戦略の一つと位置づけ、ジェンダー、LGBT等にかかわる活動を進めています。私たちは、このようなワークプレイスにいること自体が、最高の研修プログラムであり、何ものにも代え難い成長の舞台と考えています。

EY Taxには、最先端の働き方、テクノロジーの活用、そして世代やジェンダー等によって異なる多様な考え方を受容し生かすワークプレイスがあります。私たちは、そこでクライアントの経営課題に向き合い、学び、提案できることを目指し、日々取り組んでいます。